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EVENT DETAIL

“Innovation Challenge from Sky to Earth” (Smart Agriculture/Disaster Risk Reduction)

Monday, November 30, 2020
7:00 – 8:00 pm (NY) / 9:00 – 10:00 am (12/1 in Japan)
Registration fee: Free
Optional donation to Let’s Support COVID-19 Fighters!for medical workers

【ゲストスピーカー】
須藤 悟(株式会社オプティム ビジネス統轄本部 農業事業部 マネージャー)
奈良 卓(株式会社オプティム ビジネス統轄本部 農業事業部 リーダー)
マイク アンドリュース(ペーパーエアプレンCEO)
宮川 精(ファシリテーター)

ドローン宅配便がメディアで話題になってから久しいですが、ドローンの応用はこの間多岐にわたって発展しています。今回は輸送・移動など手段としてでなく、大地で繰り広げられる農業や自然の災害に対してドローンを使ったイノヴェーションをご紹介します。所謂、大地から空への展開でなく、空から大地へのIoTを駆使したスマートソリューション。その中で日米の相互補完の技術展開・事業提携の可能性を探ります。

お申し込みはこちら

The webinar will be held in Japanese, but The Nippon Club will be providing real-time subtitles in English through Wordly.

  スピーカー略歴

須藤 悟(すどう さとる)
株式会社オプティム ビジネス統轄本部 農業事業部 マネージャー

1981年芝浦工業大学卒業後コンピュータサービスに入社、日立大甕で新日鉄八幡、東京電力のFAシステム開発。1985年札幌のベンチャービー・ユー・ジー・に転職、大日本印刷と画像処理コンピュータMPS(ミクロページシステム)を開発。1992年NOVA情報システムに転職、遠隔教育システム構築、代表作はNOVA CITY(CD-ROM)。1997年GINGANET設立、ISDNのTV電話端末を開発し、遠隔教室お茶の間留学を提供。2008年フューチャーアーキテクトグループアセンディアに転職、新規事業立ち上げiPhoneAppの開発を手掛ける。2015年テレパシージャパンに転職、スマートグラスセールスマーケティング担当。2018年OPTiMに転職、固定翼ドローンの開発に参加。


奈良 卓(なら たかし)
株式会社オプティム ビジネス統轄本部 農業事業部 リーダー

2008年秋田工業高等専門学校卒業後にTDKに入社、小型電子部品の検査設備の開発に従事。2012年アドヴィックスに転職、自動車用ブレーキパッドの製造設備の開発に従事。2016年日本光電工業に転職、医療用血圧計の開発および製造プロセスの改善に従事。2019年OPTiMに転職、播種ドローンの開発に従事。


マイク アンドリュース(Mike Andrews)
ペーパーエアプレンCEO

エネルギー(OGP、ユーティリティ、発電、インフラストラクチャ)、産業、付加価値流通、エネルギー関連のクリーンテクノロジー企業、無人航空機システム及びそのデータ分析業界にわたる幅広い経験を持つ事業家。民間投資会社ホークストーンキャピタルグループの創設者兼マネージングパートナー。フォーチュン500企業であるGeneral Cable Corporationの前副社長であり、年間収益14億ドルを生み出す9つの事業のポートフォリオであるEnergyand Infrastructure Groupの社長を歴任。4大陸の10か国で事業を展開し、8000万ドルを管理しているフェルプス・ドッジ・ワイヤー・アンド・ケーブルの買収を含む国際的なM&Aおよびグローバル資産投資を成功。


宮川 精(みやかわ まこと)
ファシリテーター

1980年から日・米IBMに30年在籍。世界初のCPUコア半導体開発を含む米国VLSI技術を日本へ導入、日本の民間技術力を後ろ盾にしての全世界向けハイエンドグラフィックシステム製品ビジネス、そしてデジタルコンバージェンスに関する様々なプロジェクトにおいて国際的な戦略提携に従事。2011年7月にグローバル・ビジョン・ベンチャーズを設立。経産省の福島原発ワークショップに、ピッツバーグの国立ロボット技術センターマネジメントを招聘して貢献。ワシントンより先行して植物工場ワークショップを東京で開催。全米退役軍人病院の遠隔治療サービスを日本連合で買収。スタートアップ立国のイスラエルにも合弁を設立。日本のデジタルコンバージェンス企業変革と米国への本社移転を支援。

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